個別原価計算とは受注に対して個別に生産する製造業での原価計算。
製造指図書を利用し、原価計算表を作成する。
製造指図書には顧客名、納入場所、納期等が記載され、
製造指図書と原価計算表は共通の通し番号で関連付けされる。
製造指図書毎、仕掛品勘定に集計していき、完成した製造指図書の原価は完成品原価となり、
未完成の製造指図書の原価は月末仕掛品原価となる。
原価計算表
費目／指図書 ００１ ｜ ００２ ｜ ００３ ｜ 合計
月初仕掛品原価 １００ ｜ ０００ ｜ ０００ ｜ １００
直接材料費 １５０ ｜ ０４０ ｜ １２０ ｜ ３１０
直接労務費 ０８０ ｜ ０６０ ｜ １００ ｜ ２４０
直接経費 １００ ｜ ０３０ ｜ ０８０ ｜ ２１０
製造間接費 １２０ ｜ １００ ｜ ０３０ ｜ ２５０
合計 ５５０ ｜ ２３０ ｜ ３３０ ｜
備考 完成 完成 仕掛
T仕掛品）
前月繰越 １００ ｜ 製品 ７８０
材料 ３１０ ｜ 次月繰越 ３３０
労務費 ２４０
経費 ２１０
製造間接費 ２５０
製造直接費の賦課（ふか）または直課（ちょっか）
通し番号が付いていると直接費、通し番号がないと間接費で、
間接費は除き直接費を原価計算表に記入することを賦課または直課という。
製造間接費の実際配賦
製造間接費を通し番号ごとに配分することを配賦という。
配賦基準には金額や時間をもとに配分する方法があり、配賦率を算出する。
配賦率＝製造間接費の合計を配賦基準としたいもので割る。
配賦額＝配賦率×配賦基準数値
例）
製造間接 １３２００
配賦基準 作業時間
No1 12時間
No2 10時間
１３２００ ÷ （１２＋１０） ＝ ６００／１H （配賦率）
No1 ＝ １２×６００ ＝ ７２００
No2 ＝ １０×６００ ＝ ６０００
配賦率とは、１基準単位あたりの製造間接費（金額）
製造間接費の予定配賦
前述の方法は製造間接費の実際配賦という。
通常以下の予定配賦（正常配賦）をすることが原則と考える。
（材料、労務費の予定計算はする・しない場合もある）
問題点として製造間接費の集計には時間がかかり、製品はできているが原価計算が遅れるという問題。
また、製造間接費は月により違うため、製造間接費の実際配賦額は毎月違う。
期首に予定配賦率を決定。
予定配賦率＝１年間の予定製造間接費（製造間接費予算） ÷ １年間の予定配賦基準（基準操業度）
予定配賦率に実際の配賦基準をかけて予定配賦額を計算する。
実際発生額を集計
予定配賦額と実際発生額の差から製造間接費配賦差異を求める。
その差異を期末に売上原価に加減算する。
例）
年間予定直接作業時間 ２８８
年間予定製造間接費 １４４０００
直接作業時間を配賦基準とし予定配賦率を計算
１４４０００÷２８８＝５００／１H （予定配賦率）
直接作業時間２３時間
仕訳）
仕掛品 １１５００ ｜ 製造間接費 １１５００
製造間接費の予定配賦の場合、仕掛品スタート。
例）
間接材料３０００、間接労務３０００、間接経費７０００を製造間接費勘定へ振替。
製造間接経費 １３２００ ｜ 材料 ３０００
・ ｜ 賃金 ３０００
・ ｜ 経費 ７２００
予定と実際の差額を差異勘定へ
製造間接費配賦差異 １７００ ｜ 製造間接費 １７００
売上原価勘定に振替
売上原価 １７００ ｜ 製造間接費配賦差異 １７００
製造間接費配賦差異の差異分析
材料費、労務費、製造間接費の予定額と実際額の差異が原価差異。
原価差異のうち製造間接費だけは発生原因を分析する。
基準操業度
一年間の予定配賦基準値の合計。
製造間接費予算
基準操業度での製造間接費の積み上げ。固定と変動がある。
計算のためには基準操業度が必要。
固定予算（固定費ではない）
操業度が変化して変化しない決定方法。
当初決定した製造間接費を、操業度が変化して予算を変えない。
変動予算
変動費と固定費に分け、変動費は変動費率を用いる。
操業度が変われば、変動費は操業度に応じて変わるということ。
（公式法変動予算）
差異分析の公式法変動予算
予算差異と操業度差異に分けられる。（差異分析図を作成する）
予算差異
予算許容額と実際発生額の差異のこと。予算許容額とは実際操業度における予算額。
操業度差異
実際操業度と基準操業度その差。
差異分析図
例）
年間基準操業度２８８直接時間
年間固定費８６４００
変動比率２００
実際直接作業時間２３時間
製造間接費実際発生額１３２００
固定予算による製造間接費配賦差異
例）
年間基準操業度２８８直接時間
年間固定費８６４００
固定予算による製造間接費１４４０００
（公式法の場合、固定費と変動費率の２つが提示される。）
実際直接作業時間２３時間
製造間接費実際発生額１３２００
部門別個別原価計算
部門ごとに製造間接費の発生内容も変わってくるので、
製造間接費をいきなり製品に配賦するのではなく、まず部門毎に集計。
（製造間接費のみ）
部門を製造部門・補助部門に分ける。
製造部門は直接加工する部門。補助部門は、工場事務、生産管理等。
勘定連絡図での違い
第一次集計では、
製造間接費として一つに集計したあと、それぞれの製造部門・補助部門に分けていく。
仕訳）
切削部門費 ｜ 製造間接費
組立部門費 ｜
動力部門費 ｜
修繕部門費 ｜
工場事務部門費 ｜
第二次集計では、
その後、補助部門に集計された金額を製造部門に再度集計していく。
仕訳）
切削部門費 ｜ 動力部門費
組立部門費 ｜ 修繕部門費
＿ ｜ 工場事務部門費
最終的に仕掛品への配賦。
仕訳）
仕掛品 ｜ 切削部門費
＿ ｜ 組立部門費
第一次集計
先ず、部門個別費と部門共通費に分ける。
部門個別費とはどの部門で発生した製造間接費か分かる費用のこと。
(特定部門に設置した機械の減価償却等)
逆に分からないのが部門共通費。
（工場の減価償却費等）
部門共通費は部門費集計表を作成し、部門に対して指定のある配賦基準で配賦する。
例）
工場全体の製造間接費１３２００を
製造部門、補助部門に集計する。
仕訳）
切削部門 ５６００ ｜ 製造間接費 １３２００
組立部門 ５３６０ ｜
動力部門 ８００ ｜
修繕部門 ８４０ ｜
事務部門 ６００ ｜
第二次集計
補助部門から製造部門へ配賦基準を用いて配賦する。
配賦基準は、補助部門の用役をどの程度製造部門が利用したか。
（動力消費量、修繕時間等）
補助部門同士のやりとり
補助部門から製造部門だけへ用役を提供するわけではなく、他の補助部門へ用役を提供する場合もあり、直接配賦法、相互配賦法がある。
直接配配賦法
補助部門同士のやりとりをなかったと仮定して配賦率を計算する。
仕訳）
切削部門 １１２０ ｜ 動力部門 ８００
組立部門 １１２０ ｜ 修繕部門 ８４０
＿ ｜ 工場事務部門 ６００
相互配賦法（簡便法）
２回配賦を行う。（第一次配賦、第二次配賦）
１度だけ補助部門同士やりとりを認め２回目の配賦計算では直接配賦法と同じように処理する
仕訳）
切削部門 １１１０ ｜ 動力部門 ８００
組立部門 １１３０ ｜ 修繕部門 ８４０
＿ ｜ 工場事務部門 ６００
製造部門費の仕掛品への実際配賦（指図書毎への配賦）
現時点で製造間接費は製造部門に集計されている。
実際配賦とは製造間接費が各製造部門から仕掛品に配賦していくこと。
指図書ごとに配賦するとき配賦基準は与えられる。
例）
第二次集計後
製造部門費 切削 ６７２０
製造部門費 組立 ６４８０
配賦基準 直接作業時間
仕訳）
仕掛品 １３２００ ｜ 切削部門 ６７２０
・ ｜ 組立部門 ６４８０
指図書毎の原価は仕掛品勘定では分かれていない。
原価計算表のみで分かれている。
予定配賦(製造部門費)
製造間接費は通常予定配賦する。
期首に予定配賦率を決定する。
（１）第一次、製造間接費を全ての部門に配賦
（２）第二次、補助部門費を製造部門に配賦
（３）製造部門費を仕掛品へ
この流れで（３）から始める。
部門費の貸方に予定額を仕訳して始める。
予定配賦率を決める。
予定配賦率 ＝ 年間予算÷配賦基準の合計
予定配賦額 ＝ 予定配賦額×実際配賦基準の数値
実際発生額の集計（第一次集計、第二次集計）
配賦差異 ＝ 予定配賦額－実際発生額
売上原価に賦課
例）
予定配賦率を求める。
切削＝配賦基準は運転時間
組立＝配賦基準は作業時間
切削予定配賦率＝２６２．５
組立予定配賦率＝４７５
実際配賦基準の数値
運転時間２４時間
No1=１６時間
No2=８時間
作業時間１６時間
No1＝８時間
No2＝８時間
原価計算表
No ｜ No１ ｜ No1
切削 ｜ ４２００ ｜ ２１００
組立 ｜ ３８００ ｜ ３８００
仕訳）
仕掛品 １３９００ ｜ 切削部門費 ６３００
｜ 組立部門費 ７６００
実際発生額
切削＝６７２０
組立＝６４８０
差異勘定へ
６３００－６７２０＝△４２０
７６００－６４８０＝１１２０
仕訳）
製造部門費配賦差異 ４２０ ｜ 切削 ４２０
組立 １１２０ ｜ 製造部門費配賦差異 １１２０
差異は借方がマイナス。貸方プラス。