個別原価計算、総合原価計算は実際原価計算の範囲。
予定計算も実際原価計算に含まれる計算方法。
標準原価計算は目標となる原価。
ただの概算予定ではなく、理想や統計などの根拠がある数字。
見積と標準原価の違い
見積は今現在の実力で計算する。売価設定に使ったり、リスクヘッジも考慮。
標準原価は目標となるため、原価を最小値で設定する。
実際原価計算との比較は必要。財務上では実際原価計算を利用する。
実際原価と比較するときは、「標準」ー「実際」となる。
原価標準の設定
期首に原価標準を決める。製品一つあたりの目標原価のことであり、
直接材料費、直接労務費、製造間接費のそれぞれ設定する。
直接材料 ＝ 標準単価 × 標準消費量
直接労務 ＝ 標準賃率 × 標準作業時間
製造間接費 ＝ 標準配賦率 × 標準操業度
標準操業度とは配賦基準のことで直接作業時間など。
標準原価カードにまとめる。
直接材料費 １２５＊８＝１０００
直接労務費 １５０＊１０＝１５００
製造間接費 ２５０＊１０＝２５００
一個あたりの標準製造原価＝５０００
（一個あたり５０００で作るのが目標。）
標準原価の計算
完成品原価
原価標準 × 完成品数量 ＝ 完成品原価
月末仕掛品原価
原価標準 × 月末仕掛品数量 ＝ 月末仕掛品原価
（直接労務費、製造間接費は加工費なので換算数量を使う）
例）
生産データ
・月初仕掛品 ４０（０．５）
・当月投入 ２４０
・月末仕掛品 ８０（０．５）
・完成品 ２００
標準原価
・直接材料費 １２５×８＝１０００
・直接労務費 １５０×１０＝１５００
・製造間接費 ２５０×１０＝２５００
・合計 ５０００
完成品原価 １００００００
月末仕掛品原価 ２４００００
月初仕掛品原価 １２００００
仕掛品勘定への記入
パーシャルプランとシングルプランがある。
仕掛品の当月投入以外は全て標準原価で記入し、
仕掛品の当月投入を標準原価にするか実際原価にするかの違い。
パーシャルプラン
当月投入を実際原価（原価差異は仕掛品勘定）
例）
生産データ
・月初仕掛品 ４０ （０．５）
・当月投入 ２４０
・月末仕掛品 ８０ （０．５）
・完成品 ２００
標準原価
・直接材料費 １２５＊８＝１０００
・直接労務費 １５０＊１０＝１５００
・製造間接費 ２５０＊１０＝２５００
・合計 ５０００
・実際直接材料費 ２７４３２０（１２７＊２１６０）
・実際直接労務費 ２９０４００（１６５＊１７６０）
・実際製造間接費 ５９４０００
仕掛品勘定への記入
仕訳）
前月繰越 標準 ｜ 製品 標準
材料 実際 ｜ 次月繰越 標準
賃金 実際 ｜ 原価差異
製造間接費 実際 ｜
仕訳）
前月繰越 １２００００ ｜ 製品 １００００００
材料 ２７４３２０ ｜ 次月繰越 ２４００００
賃金 ２９０４００ ｜ 原価差異 ３８７２０
製造間接費 ５９４０００ ｜
＿ １２７８７２０ １２７８７２０
シングルプラン
当月投入を標準原価で記入。仕掛品勘定は全て標準原価で記入。
原価差異は、材料勘定、賃金勘定、製造間接費勘定で計算される。
原価差異分析
パーシャルプランの場合、
原価差異を要素別（材料、労務、経費）に分ける必要がある。
標準原価と実際原価の差異は当月投入で発生するので、
当月投入で、標準と実際の金額を計算する。（加工費は労務費、製造間接費を別に計算する）
例）
前項と同じ内容。
直接材料費差異 ２４００００ ー ２７４３２０ ＝ ー３４３２０
直接労務費差異 ３３００００ ー ２９０４００ ＝ ３９６００
製造間接費差異 ５５００００ ー ５９４０００ ＝ ー４４０００
直接材料費差異
直接材料費差異は、
価格差異と数量差異に分けられる。
直接労務費差異
直接労務費差異は、
賃率差異
時間差異
に分けられる。
製造間接費差異
製造間接費差異は、
・予算差異
・操業度差異
・能率差異（変動、固定）
に分けられる。
能率差異は、変動費能率差異と固定費能率差異に分ける場合もある。（ひじきで覚える）
例）
※操業度＝作業時間
標準間接費
￥２５０／時間 × １０時間 ＝ ￥２５００
製造間接費の実際発生額
５９４０００
実際直接作業時間
１７６０
製造間接費の予算
４６２５００ （変動費率 １００，固定費予算 ２７７５００）
※予算＝基準
基準操業度
１８５０
生産データ
・月初仕掛品 ４０ （０．５）
・当月投入 ２４０
・月末仕掛品 ８０ （０．５）
・完成品 ２００
