決算整理仕訳
１．現金過不足処理
現金過不足勘定を雑益か雑損に振替える処理。
仕訳）
雑損 ｜ 現金過不足
現金過不足 ｜ 雑益
２．売上原価の算定
仕訳）
仕入 ｜ 繰越商品 期首棚卸高を仕入に振替える。
繰越商品 ｜ 仕入 期末棚卸高を繰越商品に振替える。
３．貸倒引当の設定
４．有価証券の評価替え
５．減価償却費の計算
６．費用・収益の見越・繰延
７．消耗品の処理
８．引出金の処理
精算表の作成
決算整理仕訳による金額修正を簡単にするため。
例）
決算９／３０
１．実績率法２％の貸倒を見積もる。補充法。
２．期末商品棚卸高２５００。仕入にて原価計算。
３．残存１０％、耐用年数９年、定額法にて減価償却。
４．消耗品の未消費５０。
５．年利１２％で８／１に貸付。返済時に受取る。
１．貸倒引当金
試算表）
売掛金残高 ５０００ ｜ ０
貸倒引当金 ０ ｜ ７０
５０００×２％＝１００
貸倒引当金が１００となる。
補充法のため３０
仕訳）
貸倒引当金繰入 ３０ ｜ 貸倒引当金 ３０ （費用｜資産マイナス）
２．売上原価
試算表）
繰越商品 ４０００ ｜ ０
仕訳）
仕入 ４０００ ｜ 繰越商品 ４０００
繰越商品 ２５００ ｜ 仕入 ２５００
３．減価償却
試算表）
備品 ２０００ ｜ ０
２０００×０．９÷９＝２００
直接法なら備品を減らす。間接法なら減価償却累計額を使う。
試算表に減価償却累計額があるかどうかみる。
仕訳）
減価償却費 ２００ ｜ 減価償却累計額 ２００ （費用｜資産マイナス）
４．消耗品
試算表をみて、消耗品費、消耗品のどちらに残高があるか見る。
消耗品費なら全て費用処理している。
試算表）
消耗品費 ５００ ｜ ０
仕訳）
消耗品 ５０ ｜ 消耗品費 ５０
５．見越・繰延
試算表）
貸付金 １０００ ｜ ０
１０００×１２％＝１２０
１２０×２÷１２＝２０
利息を受取るのは次期で２ヶ月分は当期分
出入りが次月のため、見越・収益。
未収利息 ２０ ｜ 受取利息 ２０
通常の精算表
推定の精算表
赤字が追加箇所
先ず下の決算整理仕訳部分を右下から見ていく。
貸借の下にある８０を修正記入へ記入。借方に記入したので貸方が必要。見ると相手勘定は受取利息だけ。受取利息の貸方に８０を記入。括弧の中は、先ず借方残高なので資産となり、前払~、未収~のどちらか。（前払・未収は資産、前受・未払は負債）相手勘定が受取利息なので、未収と考える。
消耗品を修正記入へ。相手勘定は消耗品費。
減価償却費を修正記入へ。相手勘定は減価償却累計額。
貸倒引当金繰入を修正記入へ。相手勘定は貸倒引当金。
売上原価の計算は行われていると推測。
仕入 ４５００ ｜ 繰越商品 ４５００
繰越商品 ８０００ ｜ 仕入 ８０００
決算整理以外は右（貸借、損益）の数字になるよう左を埋めていく。
青字が追加箇所。
資本金は、試算表の借方と貸方の差異で出す。
損益計算書の借方、貸方の合計を出して差異を当期純利益に入れる。
それを貸借対照表にコピーする。
帳簿の締め切り
主に総勘定元帳。
貸借対照表勘定（資産、負債、純資産）は残高を次期繰越と朱記するだけ。
損益計算書勘定（収益、費用）は損益勘定に振替える。
損益の資本金への振替
T損益勘定を設ける。
損益勘定は借方に費用の勘定を集め、貸方に収益の勘定を集める。
例）
T費用）
費用 ３５０００ ｜
T収益）
｜ 収益 ５００００
とあった場合。
仕訳）
損益 ３５０００ ｜ 費用 ３５０００
収益 ５００００ ｜ 損益 ５００００
T損益）
３５０００ ｜ ５００００
となる。
当期純利益または当期純損失を資本金勘定へ振替える。
利益が出れば資本金が増える。損失がでれば資本金が減る。
仕訳）
損益 １５０００ ｜ 資本金 １５０００
繰越試算表の作成
各勘定で残高の借方・貸方で一致するよう、次期繰越と朱記で残高の逆に記入するだけ。
最後にその次期繰越の金額だけで試算表を作成する。
T現金）
８００００ ｜ ６００００
３００００ ｜ 次期繰越 ５００００（ここを朱記追加）
T売掛金）
３００００ ｜ 次期繰越 ３００００
T買掛金）
１５０００ 次期繰越 ｜ １５０００
T資本金）
次期繰越 ６５０００ ｜ ５００００
繰越試算表は朱熹追加された金額を記入。（残高が記載されている）
損益計算書の作成
上記は売上原価で１行だが、計算の詳細が記述される場合もある。
上記は、
売上原価 ０ ｜ 売上高 ０
だが、以下のように書かれる場合もあるということ。
期首商品棚卸高 ０ ｜ 売上高 ０
当期商品仕入高 ０ ｜ 期末商品棚卸高 ０
貸借対照表の作成
貸借対照では純利益と資本金を別にする。
貸倒引当金、減価償却累計額（資産マイナス勘定）は借方に記載する。（貸方の場合もある）
原則では貸倒引当金は債券ごと、減価償却累計額は種類ごと。
例外的に一括で処理する場合もある。
貸倒引当金 原則
流動資産
受取手形 ２５００
貸倒引当金 ５０ ２４５０
売掛金 ４０００
貸倒引当金 ８０ ３９２０
貸倒引当金 例外
流動資産
受取手形 ２５００
売掛金 ４０００
計 ６５００
貸倒引当金 １３０ ６３７０
減価償却累計額 原則
固定資産
建物 ５０００
減価償却累計額 ８００ ４２００
備品 １０００
減価償却累計額 １００ ９００
減価償却累計額 例外
固定資産
建物 ５０００
備品 １０００
計 ６０００
減価償却累計額 ９００ ５１００