簿記 帳簿組織

複数仕訳帳

通常は、
取引→仕訳帳→総勘定元帳
が基本で、一部は
取引→補助記入張
取引→仕訳帳→補助元帳

補助簿に総勘定元帳へ転記することを可能とし、補助簿を特殊仕訳帳と呼ぶ。

以下の6つの補助簿を特殊仕訳帳とする。
現金出納帳
当座預金出納帳
仕入帳
売上帳
受取手形記入張
支払手形記入張

特殊仕訳帳自体の勘定は親勘定と呼び、月末に合計転記のみ。
相手勘定も頻繁に出てくるようなものは合計転記する。(売掛金|売上等)
これを特別欄という。

現金出納帳、当座預金出納帳

元丁という項目が追加されている。

現金出納帳の左側に売上と書かれていた場合、仕訳は
現金 | 売上
となる。

現金出納帳の右側に買掛金と書かれていた場合、仕訳は、
買掛金 | 現金
となる。

現金という勘定科目は親勘定なのでまとめて転記する。
特別欄がある場合は、それも月末にまとめて転記する。
特別欄の科目は元丁の項目はレ点をする。

現金出納帳の元丁の項目には総勘定元帳の番号を記入する。
総勘定元帳の方では、 | 日付 現金出納帳 金額
のように帳簿名を書く。

月末の日付で、特別欄を集計→合計金額を転記→諸口欄に移動→親勘定を集計->合計金額を転記

仕入帳、売上帳

仕入帳は借方、貸方がない。
基本的に借方仕入となる取引がほとんどのため。

総仕入高
仕入戻し(借方、貸方それぞれ転記)
純仕入高(ここは転記しない)
との順番で集計される。

受取手形記入帳、支払手形記入帳

基本、増える取引のみ記入される。
※実際は記入して、減る取引は転記能力が与えられないと考える。

普通仕訳帳(一部特殊仕訳)

全て個別転記が基本だが、
特殊仕訳帳に出てこない取引は普通仕訳帳に記入される。

一部現金などの場合、現金出納帳に現金部を記入し、
その現金も含めた全体の取引を普通仕訳帳に記入する。(重複するということ)
転記は二重に転記しないように注意。

二重転記

2つの特殊仕訳帳の場合、二重仕訳が発生する。(親勘定同士の取引)
その場合、個別転記しないため、元丁欄をレ点で飛ばす。

補助元帳への転記

売掛金元帳、売掛金元帳はどこに対してかなのかを管理したいので、
補助元帳へは合計転記ではなく個別転記する必要がある。

C# 即席タイマー

何か勉強するとき時間を記録するといいのかもと思ったので。

簿記 その他取引

研究開発費

発生時に研究開発費勘定を利用に計上。
研究開発目的なら建物でも研究開発費にすることが可能。

研究開発費 300000 | 当座預金 300000

未決算

一時的に処理しておくため。未決算勘定。

原価償却累計額 2600000 | 建物 3000000
※実質400000の価値の建物のが消失したということ。
火災未決算 400000 |

保険が500000の査定となった。
未収金 500000 | 火災未決算 400000
| 保険差益 100000

保険が350000だった場合。
未収金 350000 | 火災未決算 400000
火災損失 50000

債務保証

偶発債務は備忘仕訳をおこなう。

保証債務見返 500000 | 保証債務 500000
保証がなくなったら
保証債務 500000 | 保証債務見返 500000

もし立替払いをしたら。
立替金 500000 | 当座預金 500000
保証債務 500000 | 保証債務見返 500000

法人税等(法人税・住民税・事業税)・消費税

3つまとめて法人税等勘定を使用。
中間で仮に払う場合、仮払法人税等勘定を使用。

仮払法人税等 400000 | 当座預金 400000
決算時
法人税等 700000 | 仮払法人税等 40000
| 未払法人税等 300000
支払
未払い法人税等 300000 | 当座預金 300000

 

工程表について簡単なメモ

種類

部品は購入原材料で、大きく考えると以下のような流れ。

部品1
部品2 → 製造工程 → 製品
部品3

製造工程を小さな工程単位にするのは、結局人為的な判断で区切ること。

①単純な連結の場合。

工程A→工程B→工程C→工程D

②それぞれパーツの工程がある場合。

工程A→工程B→ ↓
工程C→工程D→ 工程E

パーツの工程の場合A,BとC,Dのどちらか遅い方が最短の日数になる。

管理

管理するということは、帳票が作成され、作業者以外が判断するということ。

工程A→工程B→工程C→工程D

①B,Dだけ帳票を作り管理すると、A,Cは自律的にB,Dに過不足なく作業することになる。
また自然と緩衝としても機能し始める。但し、BとDの間が妥当な工程である必要はある。

②Dだけ管理すると、Cは自律的に作業できるが、
A,Bは帳票がないため自立的な作業をしても過不足が発生しやすい。

③逆にA,B,C,Dを管理すると、緩衝地帯がなくなり、自立性がなくなるので、管理精度が必要になる。

工程の結合

A,B,C,Dという工程を(A,B),(C,D)という2つの工程にすることはできる。
そもそも工程は人為的な区切りなので、A,Bで1の工程を作っても組織編成で対応することは十分可能。

パーツの工程

工程A→工程B→ ↓
工程C→工程D→工程E

前述の通りA,BかC,Dの遅い方が全体の最短となる。
A,BとC,Dでそれぞれ1つの工程として考え、工程Eだけを管理しても大丈夫。

工程帳票

PERTのような表よりガントチャートの方が人気がある。
理論的にPERTの方が良いけど、実際の運用では(それほど大規模でないなら尚更)
ガントチャートの方が上手くいくことが多い。

ガントチャートとする場合も、製造工程全てではなく、
以下のような工程でB,Dだけ管理し、自立性と緩衝地帯の効果を期待する。

工程A→工程B→工程C→工程D

その時、B工程表、D工程表の間の整合性を管理するプログラムだけあれば、
ガントチャートによくある、修正が難しいという問題も発生しない。

ガントチャートの修正が難しい問題は、A,B,C,Dを全て管理することと同じ。

簿記 純資産

資産ー負債=純資産
純資産=株主資本、評価・換算差額等、新株予約権
株主資本=資本金、資本剰余金、利益剰余金

株式発行

タイミングは2つ創立費か株式交付費となる。

原則、株主の払込金額の全額を資本金に計上。容認、1/2まで資本金にしなくてもいい。
その場合、資本準備金勘定にて処理。

例)
設立、株式100を発行。
1/65000
払込金額は当座預金に。
発行費45000現金支払。
原則額を資本金。

当座預金 6500000 | 資本金 6500000
創立費 450000 | 現金 450000

新株発行20
1/70000
払込当座預金
最低額を資本
発行費用300000
繰延資産処理

当座預金 1400000 | 資本金 700000
| 資本準備金 700000
株式交付費 300000 | 当座預金 300000

新株式申込証拠金

払込日より前に受け取った払込金額。

払込日到来まで会社の資金ではないので、
別段預金勘定として処理しておく。

別段預金 2000000 | 新株式申込証拠金 2000000
1500000を資本金に振替、残金を返金した。
新株式証拠金 2000000 | 資本金 1500000
| 当座預金 500000
当座預金 2000000 | 別段預金 2000000

剰余金

資本剰余金、利益剰余金がある。
資本準備金、利益準備金は法定準備金となる。

繰越利益剰余金勘定。未処理の利益のこと。

純利益は損益勘定で処理、繰越利益剰余金勘定に振替える。
繰越利益剰余金は株主総会で決定。

当期純利益4000000を計上した。
※損益勘定で、貸方(収益)が大きかったということ。その差を消すためまず借方損益に4000000が入る。
損益 4000000 | 繰越利益剰余金 4000000

繰越利益剰余金の処理(利益処分)

社外流出、株主配当金。
社内留保、利益準備金、任意積立金、繰越利益。
利益準備金は配当を実施したら強制的に積み立てる。
繰越利益剰余金は全て処分せず繰越利益剰余金のまま保留もできる。

繰越利益剰余金 000 | 未払配当金 000 (後日払う予定)
| 利益準備金 000
| XXX積立金 000

利益準備金の積立

資本準備金+利益準備金の合計が、資本金の1/4が上限とし、
配当金の1/10が原則。

例)
資本金1000000
資本準備金150000
利益準備金50000
利益を以下のように処理
株主配当100000
配当額100000×0.1=10000

利益準備金+資本準備金の上限=1000000×1÷4=250000
150000+50000=200000でまだ50000の余裕がある。

任意積立金の積立は、任意積立金(○○積立金という名前)と別途積立金がある。

例)
条件
資本金1000000
資本準備金150000
利益準備金80000
繰越利益剰余金950000
を以下のように処理
配当金500000
新築積立金300000
利益準備金XXX

繰越利益剰余金 820000 | 未払配当金 500000
| 利益準備金 20000 ※配当の1/10が基本(資本準備金+利益準備金=資本金1/4まで)
| 新築積立金 300000

損失

損益勘定から繰越利益勘定に振替えるのは利益と一緒。
損失の場合、損失処理の場合、繰越利益剰余金の借方残高を填補する。

例)
純損失1000000
新築積立金600000、別途積立金400000
にて填補する。

損益勘定で以下のように費用の方が多い場合
6000000 | 5000000

繰越利益剰余金 1000000 | 損益 1000000

新築積立金 600000 | 繰越利益剰余金 1000000
別途積立金 400000

合併

合併会社は資産負債を引き継ぎ対価として被合併会社の株主へ株式を発行する。

受け入れた純資産より多くの株式を発行(代金相当)の場合のれん勘定で処理。
20年以内の定額法で償却。

例)
諸資産 250000 | 諸負債 200000
のれん 20000 | 資本金 70000

負ののれん計上益勘定。収益なので損益となる。
※通常ののれんは無形固定資産なので貸借対照表にでてくる。

例)
諸資産 250000 | 諸負債 200000
| 資本金 40000
| 負ののれん計上益 10000

合併の際、新たに発行する株式で資本金に組み入れない分は資本準備金。
設立時、新株発行と違い、資本金に計上する最低限度額はない。

例)
諸資産 250000 | 諸負債 200000
のれん 20000 | 資本金 50000
| 資本準備金 20000

簿記 社債

発行

社債勘定を使う(負債)

発行時の費用は社債発行費勘定(繰延資産)

平価発行。
割引発行。額面より低い価額で発行。
打歩(うちぶ)発行。

例)
額面3000000
費用50000
払込金額@98/100
利率5%
利払日3、9末
償還5年
発行日x5/4/1
決算日3末

当座預金 2940000 | 社債 2940000
社債発行費 50000 | 現金 50000

利息

社債利息勘定で処理。

社債利息 75000 | 当座預金 75000
※額面×年利÷2

決算処理

期末評価

満期保有目的債券同様償却原価法(定額法)

額面-発行価額×当期経過月数÷償還期間(月数)

発行時は発行金額で帳簿に記録している(2940000)が、
実際償還時は額面金額(3000000)になるように決算度に金額(負債)を増やしていく。

社債利息 12000 | 社債 12000

社債発行費は償却期間内に定額法で償却する。

社債発行費償却 | 社債発行費

社債利息の見越計上

利払日と決算日が一致しない場合。

決算日の直近の利払日の翌日から決算日までの利息を月割り計算。

社債利息 | 未払社債利息

まとめ

例)
決算x4年/3/31
発行x3/7/1
償還5年
額面1000000
発行95/100
利率6%
利払6,12
額面と発行額の差は償却原価法(定額法)
社債発行費40000
定額法に償却

1000000-950000×9÷60
40000×9÷60

社債利息 7500 | 社債 7500
社債発行費償却 6000 | 社債発行費 6000

見越計上(次期の払う費用の中に当期分がどれだけはいっているか)
決算3末で利払日6末,12末
次期の4,5,6分

1000000×6%×3÷12

社債利息 15000 | 未払社債利息 15000 (経過勘定)

満期償還

額面金額を支払う。
償却原価法をしてから、償還処理。

例)
12決算
額面5000000
発行97/100
利率6
利払日6,12
償還3年
7/1/1発行

9/12/31に満期となり償還。

4850000を帳簿に記録していた。
15000を3年で償却するので決算時50000となり、既に2回は済なので、50000だけ残っている。

利息の計算5000000×0.06÷2

社債利息 50000 | 社債 50000
社債 5000000 | 当座預金 5150000
社債利息 150000 |

買入償還

償還期日前に償還する。
全て償還できない。満期償還は額面価額で償還するが、買入償還は時価で償還する。
(市場に出回っている分だけ回収できる。)

例)
買入償還日5/6/30
買入償還額500000
時価97/100
小切手振り出し

社債情報
決算3末
発行3/7/1
額面800000 (もとの額面は気にする必要はない)
発行額96/100
償還5年
定額法

ここでは買入償還の情報で処理すればいい。
帳簿記載は480000
1度目、500000ー480000=20000
20000×9÷60=3000
2度目、20000×12÷60=4000
決算は2回経過。

社債利息 1000 | 社債 1000
社債 488000 | 当座預金 485000 (500000×0.97)
| 社債償還益 3000

 

簿記 引当金

負債ではなく、資産をマイナスする評価勘定

貸倒引当金

将来発生すると予想される費用、損失で
当期に負担すべき額を見越し計上すること。

貸倒引当金

債権の期末残高で、次期に回収不可になりそうなもの。
売上債権等。

差額補充法

前期に設定した貸倒引当金の残高と、予想される見積額の差額
貸倒引当金繰入勘定(費用)、貸倒引当金戻入勘定で処理する。

前期貸倒引当金残高<当期末貸倒見積額
貸倒引当金繰入 000 | 貸倒引当金 000

前期貸倒引当金残高>当期末貸倒見積額
貸倒引当金 000 | 貸倒引当金戻入 000

その他に洗い替え法もある。

例)
売掛金の期末残100000に対して2%で見積もる。200。
そこに、残高が80ある場合。

仕訳
貸倒引当金繰入 120 | 貸倒引当金 120

貸倒れの処理

当期の債権が当期中に貸倒れた場合。
(貸倒引当金は設定されていない)

全額貸倒損失勘定で処理。

前期の売掛は貸倒引当金の残高が使える。

仕訳
貸倒引当金 15000 | 売掛金 15000
貸倒損失 5000

前期に貸倒れ処理済みで当期に回収できた場合。

仕訳
現金 500 | 償却債権取立益 500

期中に貸倒れした債権が回収できた場合

仕訳
貸倒引当金 1000 | 売掛金 1800
貸倒損失 800
現金 500 | 貸倒損失 500

仕訳
貸倒引当金 1000 | 売掛金 1800
貸倒損失 800
現金 1000 | 貸倒損失 800
| 貸倒引当金 200

負債性引当金

資産のマイナスではなく負債。
将来に支払う債務だが、当期の費用として計上すること。

退職給付引当金

通常 XXX引当金繰入 | XXX引当金
だが、退職給付引当金だけ違う。

退職給付費用 200000 | 退職給付引当金 200000

実際に支払った時
退職給付引当金 50000 | 現金 50000

商品(製品)保証引当金

商品の販売後の期に発生すると、売上に対応しない費用が発生してしまう。

商品保証引当金繰入 2000 | 商品保証引当金 2000

商品保証引当金 100000 | 現金 100000

修繕引当金(非債務性負債)

確定していない支払の予定。

修繕引当金勘定

修繕引当金繰入 6000 | 修繕引当金 6000

例)
建物の定期修繕
代金1500000
修繕引当金1000000
内、300000は耐用年数延長
※収益的支出、資本的支出等の固定資産と関連する

建物 300000 | 現金 1500000
修繕引当金 1000000 |
修繕費 200000 |

売上割戻引当金

※大口購入=割戻し

当期30000の売上があり、売上割戻引当金2%計上。
※当期の売上高に対して設定する

売上割戻引当金繰入 600 | 売上割戻引当金 600

追加で20000の売上あった。

売掛金 20000 | 売上 20000
売上割戻引当金 600 | 売掛金 1000(5万の売があった想定)
売上 400

その他

賞与引当金

例)
決算3/31
賞与6月
査定期間12~5月
次期6月支給300000

12,1,2,3は当期、4,5は次期となる。

賞与引当金繰入 200000 | 賞与引当金 200000
支払った。
賞与引当金 200000 | 当座預金 300000
従業員賞与 100000

簿記 繰延資産

役務が継続的に発生するため、費用を期間配分する目的で資産にとして計上しておき、
少しずつ費用化していくこと。(実際の支払は完了している)

創立費(設立日まで)。
開業費(開業日まで)。
株式交付費(設立時は創立費となる。設立後の新株発行が株式交付費)。
社債発行費(新株予約発行費を含む)。
開発費。

例)
会社設立に際して、XXXを5000支払った。

仕訳
創立費 5000 | 現金 5000

会社設立後、営業を開始するためXXXを100000支払った。

仕訳
開業費 100000 | 現金 100000

繰延資産の償却

定額法、直接法で処理。

創立費5年
開業費5年
株式交付費3年
社債発行費(社債の償却期間内)・新株予約権発行費3年
開発費5年

例)
創立費50000、開業費100000を償却

仕訳
創立費償却 10000 | 創立費 10000
開業費償却 20000 | 開業費 20000

簿記 投資その他の資産

他の企業を支配、長期的な投資を、投資その他の資産として区別される。

1年基準

1年以内での決済=流動項目。
1年以上での決済=固定項目。


満期保有目的債権を貸借対照表に載せる場合。
1年以内なら有価証券(流動資産)1年以上なら投資有価証券(投資その他の資産)

見越繰延での、
前払費用、前受収益、未収収益、未払費用では、
前払費用だけ短期長期に分ける。

正常営業循環基準

1年基準より正常営業循環基準を優先的に適用。

仕入ー>製造ー>販売の循環の中にある資産、負債は流動項目とする。
それ以外の資産負債は1年基準を適用する。

売掛債権、仕入債務、商品等が正常循環の中に含まれる。

簿記 無形固定資産

法律上の権利
取得原価は固定資産と同じ。

償却について

残存価額は0
必ず、有効期間にわたり定額法で償却し、直接法となる。
勘定は、XXX償却勘定 | 無形固定資産名となる。

例)
特許権6000
8年で償却

仕訳
特許償却 750 | 特許権 750

のれんの償却の場合

のれん償却 000 | のれん 000