簿記 経費

材料費と労務費以外の原価要素。
材料費は具体的な物品、労務費は人の力と考える。

直接経費、間接経費

経費はほとんど間接経費。直接経費は大半が外注化工賃。
(特許権の使用料も直接経費で出題実績あり)

減価償却費、水道光熱費などは間接経費になるが、
工場のものだけが原価となるので注意。

経費の消費

消費額の計算方法は4つに分類。

支払経費

支払額を消費額とする。原価集計期間とのズレによる調整が必要。
労務費は給料で後払いなので未払いのみ、経費は前払分が発生する場合がある。

前月前払 | 前月未払
当月支払 | 当月消費
当月未払 | 当月前払

ぜんぜんぜんみ・とうみとうぜん。

月割経費

総額が決まっていて月割する経費。減価償却費など。
年額なら12で割る。

測定経費

支払額とは関係なく、メーターで測定。水道光熱費など。
支払額は無視して使用料を利用する。

発生経費

材料の棚卸減耗損のこと。(発生額=消費額となる)
材料から発生しているが材料費と考えがちだが間接経費となる。

簿記 労務費

労務費分類

直接工の直接作業だけが直接労務費で、直接工の間接作業費は間接労務費。
その他の給料、雑給、賞与等は全て間接労務費。

賃金の支払、消費

支払額は借方で、消費額を貸方へ。

給与計算期間=前月21~当月20日まで
原価計算期間=1日~月末

当月支払(支給)額(9/21~10/20) | 前月未払額(9/21~9/30)
当月未払額(10/21~10/31) | 当月消費額(労務費)(10/1~10/31)

(当月支払額+当月未払額)ー前月未払=当月消費

未払分の処理

前述の通り未払額をの調整が必要になり、その調整方法には、
未払賃金勘定で処理、賃金勘定のみで処理の二通りある。

賃金勘定と、未払賃金勘定の場合。例として前月末に未払賃金を500計上済み。

未払いは負債なので、前月は
賃金 | 未払賃金
のように仕訳されているはず。月初に逆仕訳。

月初仕訳)
未払賃金 500 | 賃金 500

支払ったら分
当月賃金は7300。預り金800を差し引いて現金支給。

仕訳)
賃金 7300 | 預り金 800
| 現金 6500

消費計算
消費賃金は7400とされ、直接作業が5900,間接作業が1500。

仕訳)
仕掛品 5900 | 賃金 7400
製造間接費 1500 |

当月の未払い分の計上

月末仕訳)
賃金 600 | 未払賃金 600

直接工の消費賃金

直接工の賃金消費額は、
消費賃率×作業時間で算出。
作業時間には、直接作業時間と間接作業時間がある。

消費賃率=直接工への支払総賃金÷同期間の直接工の総作業時間

間接工の賃金は全て間接労務費になる。賃率や時間などの計算は不要。

例)
未払賃金勘定を利用しており、前月未払賃金50000がある。

月初仕訳)
未払賃金 50000 | 賃金 50000

当月支給330000、預り金40000を差し引き現金。

仕訳)
賃金 330000 | 預り金 40000
| 現金 290000

消費額の計算は賃率1100
直接作業時間290時間、間接作業時間30時間。

仕訳)
仕掛品 319000 | 賃金 352000
製造間接費 33000 |

当月未払賃金72000

仕訳)
賃金 72000 | 未払賃金 72000

作業時間分類

実働時間以外の手待時間も間接労務費になる。

間接工の消費賃金

全て間接労務費となり賃率、作業時間は不要。
直接工は、直接労務費なのか間接労務費なのか分ける必要があるが、間接工は不要。

予定消費賃率

材料では予定消費価格を利用した。それの労務費版。

期首において予定消費賃率を決定し消費計算をおこなう。
それに実際作業時間をかける。

予定消費賃金と実際消費賃金の賃率差異を計算。
賃率差異=予定消費賃金-実際消費賃金

期末に売上原価に加減算する。
期末に実際の数字に修正されるということ。

例)
予定賃率¥800
直接8時間。間接2時間だった。

仕訳)
仕掛品 6400| 賃金 8000
製造間接費 1600 |

実際消費額7400だった。
(前月未払500、当月支払7300、当月未払600)

予定8000で実際7400だった。
賃率差異勘定へ。

仕訳)
賃金 600 | 賃率差異 600

期末仕訳)
賃率差異 600 | 売上原価 600

簿記 材料

材料の消費額を材料費とする。

基本は購入したら借方。消費したら貸方。

材料勘定は消費したら貸方に移動。

仕訳)
購入額 | 消費額

繰越た場合

仕訳)
月初材料有高 | 消費額 (材料費として利用する)
購入額    | 月末材料有高

材料の分類

直接 主要材料 (本体を構成する主要材料。原料、素材)
直接 買入部品費 (外部から購入し、そのまま本体に取り付けられる)
間接 補助材料費 (本体に利用される。接着剤等)
間接 工場消耗品費 (軍手等。使い捨て)
間接 消耗工具器具備品費 (ペンチ等。何度か使える)

材料の購入原価

購入時は借方に仕訳。付随費用は原価に含める。

仕訳)
材料 10000 | 買掛金 10000

付随費用(運賃)がある場合も購入原価へ。

仕訳)
材料 15500 | 買掛金 15000
・       | 現金  500

返品の場合、逆仕訳。

仕訳)
買掛金 1250 | 材料 1250

材料副費

購入から出庫までに掛かった費用のこと。

材料副費も材料購入原価に含めるべきだが集計に時間がかかるので、
外部材料副費だけを購入原価に含めたり、
あるいは外部材料副費+内部材料副費の一部
だけを購入原価に加える場合もある。

仕入先 → (外部材料副費) → 倉庫 → (内部材料副費) → 工場

材料費計算方法(単価、数量)

材料は消費した分を材料費といい貸方へ記入。

材料の消費量の把握には継続記録法と、棚卸計算法がある。

継続記録法

受入、払出をその度に帳簿に記録していく。
棚卸減耗を把握できる。

棚卸計算法

棚卸計算法は払出(使った分)を記録しない。購入と実地棚卸の差額から払出を把握する。
棚卸減耗を把握できない。(無いものは消費したことにしてしまうため)

単価の計算は平均法、先入先出法がある。

予定消費単価

期首において材料の予定消費単価を決定しておく。
予定消費額=予定消費単価×実際消費数量(予定は単価だけ)

本来なら借方に購入を記入し、消費した分を貸方へ記入するが、
材料の貸方(消費)から計算がはじまるイメージ。

実際の消費額が確定したら実際消費額の差異を求める。
材料消費価格差異=予定消費額-実際消費額

プラスなら有利差異(貸方差異)。マイナスなら不利差異(借方差異)。
差異は最終的に差異勘定に振替える。(予定計算は変更しない)

最終的には、期末に材料消費差異は売上原価に加減算する。

例)
予定消費単価¥120/1kgとした。
直接材料費として55kg消費、間接材料費として5kg消費した。
60kg×120=¥7200(予定消費額)

前月繰越20kg/@¥110
当月購入80kg/@¥135
(¥2200+¥10800)÷100kg=¥130
60kg×130=¥7800(実際消費額)

仕掛品 6600 | 材料 7200
製造間接費 600 |
と仕訳されていて、その後、実際の材料費が7800だった。
実際は貸方7800と仕訳されている必要があったと考える。

月末仕訳)
材料消費価格差異 600 (不利差異) | 材料 600

差異勘定から原価勘定へ振替える。

期末仕訳)
売上原価 600 | 材料消費価格差異 600

材料の棚卸減耗損

継続記録法の場合、帳簿棚-実地棚=棚卸減耗損

材料が消費されたら材料費なので、減耗損の場合は間接経費となる。
間接材料費ではない。

例)
帳簿棚5200、実地棚4810だった場合の棚卸減耗損。

仕訳)
棚卸減耗損 390 | 材料 390
製造間接費に振替える。
製造間接費 390 | 棚卸減耗損 390

棚卸減耗損を利用しない場合

仕訳)
製造間接費 390 | 材料 390。

VBA 即席会員数保存

入力シートと保存シートに分け、保存シートを関数で参照する。
登録時や起動時に常に関数の参照範囲を変更する。

簿記 原価基礎

製造原価

製造するためにかかった費用。
ここが原価計算。

総原価

製造原価+販売費用+一般管理費
売るためにかかった費用。

非原価項目

総原価以外の費用。
だいたい営業外費用と特別損失のこと。

費目別分類(形態別分類)

材料費(形あるモノを消費)
労務費(労働力の消費)
経費(材料費、労務費以外の消費)

工員=賃金
事務員等=給料

製品との関連度の分類

製品とその製品にかかった消費量の関連が把握できるかどうか。

製造直接費
製造間接費

操業度との関連度の分類

変動費
操業度に比例し増えて発生する。

準変動費(変動費+固定費)
固定が発生し、さらに操業度の増減に応じて変動費が増減する。
例)基本料+使用料

固定費
操業度に比例せず固定的に発生する。

準固定費
段階上に増減する原価。

勘定連絡

まず借方に記入し使ったら貸方に記入し、
貸方に記入されたら次の勘定に振替えていくこと。

製造活動の進行にともなって振替(勘定連絡)記入。

材料(直接、間接)、賃金(直接、間接)、経費(直接、間接)

間接は、製造間接費へ(製造間接費はそこから仕掛品へ。つまり全て一度仕掛品へ)
直接は、仕掛品へ。
製造間接費を仕掛品へ振替ことを製造間接費の配賦。

製品

売上原価(売れたら)

月次損益

例)
材料、掛け購入 5000
賃金、現金支払 5500
経費、現金支払 4000

仕訳)
材料 5000 | 買掛金 5000
賃金 5500 | 現金  5500
経費 4000 | 現金  4000

購入額・支払額は借方。
消費したら貸方。

例)
材料費 直接3500・間接1500
労務費 直接4000・間接1500
経費  間接4000

仕訳)
仕掛品   3500 | 材料 5000
製造間接費 1500 |
仕掛品   4000 | 賃金 5500
製造間接費 1500 |
製造間接費 4000 | 経費 4000

製造間接費7000を仕掛品勘定へ配賦する。

仕訳)
仕掛品 7000 | 製造間接費 7000

製品が完成したら製品勘定へ。

仕訳)
製品 14500 | 仕掛品 14500

製品が売れたら売上原価勘定へ。
20000で売れた。

仕訳)
売掛金  20000 | 売上 20000
売上原価 14500 | 製品 14500 (ここが工業簿記)

月次で損益勘定に振替える。

売上   20000 | 月次損益 20000
月次損益 14500 | 売上原価 14500

勘定連絡図での流れ

C# 外作工程 作りかけ

今の方向性で作っていっても、エクセル管理と比べて明確な利点が見つからないため。

Form1.cs

Settings.cs

C# VBA 年月日フォルダ自動生成(会員数保存) 作りかけ

少し試作を作り始めたが、方向性が変わったため。

Form1.cs

VBA

簿記 本支店会計

4対外の取引ではなく本店と支店や支店同士の取引。
本来本店で会計が原則、支店でも独自の会計処理をさせ貸借対照表を作ること。

内部取引

照合勘定
本店=支店勘定(借方残高)
支店=本店勘定(貸方残高)

2つの勘定は貸借対照表で必ず一致

例)
本店から支店に現金1500を送付

本店
支店 1500 | 現金 1500
支店
現金 1500 | 本店 1500

例)
支店が本店の営業費500を立替、現金で支払った。

本店
営業費 500 | 支店 500
支店
本店 500 | 現金500

例)
支店が本店の買掛金800を立替、現金で支払った。

本店
買掛金 800 | 支店 800
支店
本店 800 | 現金 800

例)
本店は支店の売掛金を300を現金で回収した。

本店
現金 300 | 支店 300
支店
本店 300 | 売掛金 300

商品の発送取引

本支店間でも仕入原価に利益を加算して発送することがある。
ただ普通の利益ではないので特別な勘定科目で処理する。

(本店)
仕入 2000 | 買掛金 2000
支店 2400 | 支店へ売上 2400
(支店)
仕訳無し
本店より仕入 2400 | 本店 2400

内部で利益を付けることで本店、支店で利益を配分することができる。

支店が複数ある場合

支店分散計算制度
照合勘定は、相手方の支店名となる。デメリットは本店が支店間の取引を直接把握できなくなる。

本店集中計算制度
支店同士の取引を支店と本店との取引として処理する。
支店は本店勘定を利用。本店は各支店の勘定を利用。本店の手間が増える。

例)
支店同士の現金の取引の場合。
A支店からB支店へ2000を送付した。

(本店)
現金 2000 | A支店 2000
B支店 2000 | 現金 2000
※相殺する
B支店 2000 | A支店 2000
(A)
本店 2000 | 現金 2000
(B)
現金 2000 | 本店 2000

合併財務諸表

本店支店で個別に内部用に財務諸表を作る。外部向けには1つ合併したものが必要。

未達取引整理、内部取引の相殺、内部利益の控除が重要。

未達取引
一方が仕訳しているけど、もう一方が仕訳をする前の場合。
処理の遅れている側が未達処理の整理をする必要がある。(決算日の日付で処理をしてしまう)

例)
支店に3000送付。決算時、未達
(本店)
支店 3000 | 現金 3000
(支店)
決算時仕訳無し。
現金 3000 | 本店 3000 (決算時にこの仕訳)

本店は商品を1500を発送。支店は未達。
(本店)
支店 1500 | 支店へ売上 1500
(支店)
決算時仕訳なし。
本店より仕入 1500 | 本店 1500 (決算時にこの仕訳)

内部取引の相殺

内部仕入・内部売上は合併損益計算書には表示しない。
本店勘定・支店勘定も同じく、合併貸借対照表には表示しない。

内部利益の控除

本支店間で商品発送時に原価に一定の利益をのせることがある。
この内部利益は、実際に商品が売れた時に実現される。
売れなかった場合は未実現の内部利益となり控除の対象となる。

合併損益計算書の期首商品棚卸高、期末商品棚卸高、
合併貸借対照表の商品、これら3つから内部利益を控除する。

内部利益込みの商品 × 内部利益の加算率 ÷ 1 + 内部利益の加算率

例)
支店に、本店仕入分の期末商品棚卸高3300があり、
内部利益率が10%の場合。3000の商品が売れ残っていると考える。(300を控除するということ)

支店の純損益

通常の当期純利益は、繰越利益剰余金に振替える。
支店の場合、純資産科目がないため、本店勘定に振替える。

例)
支店が2000の純利益をあげた。

(本店)
支店 2000 | 損益 2000 (本店の損益勘定に加算する)
(支店)
損益 2000 | 本店 2000 (本来なら繰越利益剰余金)

合併財務諸表の作成

1.同一勘定を合算
2.未達整理(本店勘定、支店勘定の一致)
3.支店・本店勘定、本支店間の売上・仕入は表示しない。
4.期首商品棚卸高、期末商品棚卸高、貸借対照表の商品より内部利益の額を控除。

簿記 決算・財務諸表

決算予備手続き

1.試算表の作成

2.決算整理事項の調査

3.精算表の作成

4.期中の帳簿記録の修正(決算整理仕訳)

決算本手続き

1.費用、収益勘定を損益勘定へ振替

収益を逆仕訳して消して損益勘定に集める。
その差が当期純利益となる。

2.当期純利益を繰越利益剰余金勘定へ振替

利益がある場合、その金額を損益勘定で借方に逆仕訳して消して、
繰越利益剰余金へ振替える。

3.繰越試算表の作成と繰越記入

4.各帳簿の締切り

決算集合勘定は損益勘定、繰越利益剰余金勘定、残高勘定のこと。

英米式、大陸式があり、収益・費用の締め切りはどちらも同じ。
資産・負債・純資産の締め切りに違いがある。

決算報告

1.勘定科目の表示科目への組換

2.財務諸表の作成

 英米式、大陸式の締め切り

英米式は、借方、貸方で少ない方に、次期繰越と仕訳して、
締切線、二重線で締め切る。次期の頭に前期繰越を記入。

大陸式は、借方(資産)、貸方(負債、純資産)を両方とも残高勘定に振替え差額を利用する。
また、期首に逆仕訳をして残高から各勘定に振替える。

財務諸表の作成(損益計算書)

勘定式と、報告式がある。
ここでは報告式。

右の数字が重要で、その左側は内訳。

売上高-売上原価=1.売上総利益(粗利)
粗利-販管費(本業での費用)=2.営業利益。
(ここまで本業)
営業利益+営業外収益-営業外費用=3.経常利益。
(ここまでは本業外も含み、毎期だいたい上げることができる収益力を表す)
経常利益+特別利益-特別損失=4.税引前当期純利益
最終=5.当期純利益(利益処分の対象はここ)

財務諸表の作成(貸借対照表)

資産=流動、固定、繰延
(評価勘定=貸倒引当金、減価償却累計額はルールあり)
負債=流動、固定
純資産=資本金、資本剰余金、利益剰余金

組換勘定

仕訳の勘定と貸借対照表の勘定が違い。

現金・当座預金=現金預金
繰越商品=商品
売買目的有価証券=有価証券
満期保有目的債券=有価証券・投資有価証券

(経過勘定)
前払XXX=前払費用・長期前払費用(一年基準)
前受XXX=前受収益
未払XXX=未払費用
未収XXX=未収収益

貸付金=短期貸付金・長期貸付金(一年基準)
借入金=短期借入金・長期借入金(一年基準)

評価勘定の貸借対照表での表示

貸倒引当金は、債券ごとに表示
減価償却累計額は、種類ごとに表示
が原則。

通常貸方残高なので貸方側に表示だが、
マイナス勘定なので、借方側でマイナスして表示する。

株主資本等変動計算書

資本金、資本剰余金、利益剰余金の項目があり、
その合計が株主資本合計となる。

銀行勘定調整表

当座預金口座の残高が企業と銀行(残高証明書)で一致しない場合がある。
不一致の原因を明らかにする。

不一致の原因

企業側(修正仕訳が必要)
1.連絡未通知、銀行から企業に連絡がきていない、記入漏れということ(+/ー)、
2.誤記入(+/ー)、
3.未渡小切手・振出のを忘れた。(+)※既にーしているので、修正で+

銀行側
1.時間外預入(+)、
2.未取付小切手(振出した小切手)・換金されていない(ー)、
3.未取立小切手(受取った小切手)・銀行が回収していない(+)

銀行勘定調整表の作成方法について、
両者区分調整法、企業残高基準法、銀行残高基準法

簿記 伝票式会計

通常、仕訳帳→総勘定元帳だが、実務では伝票が多い。
伝票の場合、伝票で仕訳され、伝票→総勘定元帳へ転記。

入金伝票、出金伝票、振替伝票が3伝票制。
さらに仕入伝票、売上伝票を足すと5伝票制。

伝票の種類

入金伝票は借方現金という意味。

出金伝票は貸方現金という意味。

仕入伝票は借方仕入。ほぼ貸方は買掛金となる。
値引き、返品は逆仕訳。

売上伝票は貸方売上。ほぼ借方は売掛金。
値引き、返品は逆仕訳。

振替伝票は、該当伝票が存在しない取引。借方、貸方を記入。

総勘定元帳への転記

直接転記するか、仕訳日計表を使う場合がある。

総勘定元帳には伝票名を記入。

仕訳日計表

総勘定元帳へは合計転記。
摘要欄は仕訳日計表と記入。

補助元帳へは個別転記。
摘要欄は伝票名。