一年を越えて使用する。
有形固定資産の購入
購入時は付随費用も含めて仕訳する。
例）
建物１００００００を購入。代金は小切手で支払う。
登記料５００００、手数料３００００は現金で支払う。
仕訳）
建物 １０８００００ ｜ 当座預金 １００００００
・ ｜ 現金 ８００００
有形固定資産の減価償却
定額法（旧）
年間の減価償却費 ＝ 取得原価 ー 残存価額（取得原価の１０％） ÷ 耐用年数
減価償却費（費用）
例えば、建物、取得原価１００００００、残存価額１０％、耐用年数１０年だと、
１００００００×０．９÷１０＝９００００
定額法
残存価額を控除しない。
年間の減価償却費 ＝ 取得原価 ÷ 耐用年数
直接法（取得原価を直接減らす意）
当期の減価償却費を減価償却費勘定（費用）を借方とするのは、
直接法、間接法とも同じ。違いは貸方。
例）
建物、取得原価１００００００、耐用年数１０年、残存価額１０％。
定額法により処理、直接法にて記入。
仕訳）
減価償却費 ９００００ ｜ 建物 ９００００
毎年、建物（資産）の貸方に記入され価値が減っていく。
間接法
直接減らさず、原価償却累計額（資産マイナス）を利用する。
例）
建物、取得原価１００００００、耐用年数１０年、残存価額１０％。
定額法により処理、間接法にて記入。
仕訳）
減価償却費 ９００００ ｜ 減価償却累計額 ９００００
毎年、減価償却累計額（資産マイナス）が増えていく。
有形固定資産の売却
現在の帳簿価額と売却額を比較し、
固定資産売却益（収益）、固定資産売却損（費用）で処理。
直接法での減価償却
例）
建物、取得原価１００００００、既償却額９００００、
９０００００で売却した。直接法で記帳している。
仕訳）
未収金 ９０００００ ｜ 建物 ９１００００
固定資産売却損 １００００
間接法での減価償却
例）
建物、取得原価１００００００、既償却額９００００、
９０００００で売却した。間接法で記帳している。
仕訳）
未収金 ９０００００ ｜ 建物 １００００００
減価償却累計額 ９００００
固定資産売却損 １００００
期中での売却の場合（間接法のみ）
減価償却累計額とは別に期首から売却日までの減価償却費を計上する。
例）
５年９／３０、建物４５００００を売却、代金は翌月末受取る。
建物は３年６／１に５０００００で取得。
耐用年数２５年、残存価額１０％、定額法、間接法にて償却。
３／６／１ ５／９／３０
｜ ー ① ー 決(４／3／３１) ー ② ー 決(５／３／３１) ー ③ ー ｜
（購入） （売却）
間に決算２回
一年間の償却額 ＝ ５０００００×０．９÷２５ ＝ １８０００
① ＝ １０ヶ月 ＝ １８０００×（１０÷１２） ＝ １５０００
② ＝ １８０００
③ ＝ ６ヶ月 ＝ １８０００×（６÷１２） ＝ ９０００
①②まで現在償却されていて、追加で③を計上。
①②は減価償却累計額。
③は減価償却費。
仕訳）
未収金 ４５００００ ｜ 建物 ５０００００
減価償却累計額 ３３０００
減価償却費 ９０００
固定資産売却損 ８０００